2024年に入ってからマグニチュード5を超える地震が頻発しており、不安に思われている方も多いかと思います。

日本は地震大国です。

いつどこで大きな地震が発生するかわかりません。

今回は地震に対する備えについて解説をしていきたいと思います。

地震に対する備えをしておこう

※東京消防庁

・家具類の転倒・落下・移動防止対策をしておく

阪神・淡路大震災などでは、倒れてきた家具の下敷きになって亡くなられたり、大怪我を負われた方がたくさんいました。

大地震が発生した際には家具は必ず倒れてくるものだと考え、家具が転倒しないように固定し、転倒・落下・移動防止対策を講じておくことが重要です。

・けがの防止対策をしておく

地震の際、食器棚に収納されている食器が一斉に落ちてくる可能性があります。

重いものや割れるものはなるべく低い場所に収納することで、頭の上に落ちてくるリスクを減らすことができます。

ガラス扉がついている食器棚なら、ガラスが飛び散らないようガラス飛散防止シートを貼っておきましょう。

・消火の備えをしておく

火災の発生に備えて消火器の準備をしておきましょう。

消火器は備えてあるから問題ないと思われている方、実は消火器には使用期限があることをご存じでしょうか。

住宅用消火器の使用期限はおおむね5年とされています。

意外と期限が短いことに驚かれた方も多いのではないでしょうか。

使用期限を過ぎた消火器は破裂による人身事故の危険がありますので、使用期限を過ぎているようであれば速やかに交換してください。

・火災発生の早期発見と防止対策をしておく

2011年6月からすべての住宅において住宅用火災警報器（火災報知器）を設置することが完全に義務化されています。

警報器の寿命は10年が目安とされています。

古くなるとセンサー等の性能が劣化し、火災を感知しなくなる、逆に煙も出ていないのに警報が鳴りだすと言った不具合が起きる可能性がありますので、10年経過したものは交換しておきましょう。

・非常用品を備えておく

両手が使えるリュックサックなどに、避難の時に必要なもの（飲料水・携帯ラジオ・衣類・履物・食料品など）をまとめて、目のつきやすい所に置いておきましょう。

日頃からローリングストックしておくのもおすすめです。

・地域の危険性を把握しておく

ハザードマップ等でご自身の住む地域の地域危険度を確認しておきましょう。

国土交通省が「ハザードマップポータルサイト」を公開しています。

洪水・土砂災害・高潮・津波のリスク情報を調べることができますので是非ご活用ください。

・家屋の状態・強度を確認しておく

大きな地震が発生した直後は、外壁や基礎などにひび割れが発生している可能性があります。

ひび割れに気づかずに放置してしまうと、雨漏りの原因になってしまう恐れがあり、建物の鉄筋や木材などの構造部材に錆や腐食が生じ、耐久性を低下させてしまいます。

ひび割れが大きくなると、建物の構造に対する負荷が増加しますので、建物が倒壊する危険性も増加してしまいます。

ひび割れを発見した際は、早急にひび割れを修復し適切なメンテナンスを行うことが、被害を発生させない、被害を最小限に抑えることに繋がります。

・塀の高さ・強度を確認しておく

1981年に改正建築基準法でブロック塀の高さは2.2ｍまで（ブロック11段）と定められたのですが、現在の基準に満たないまま放置されているブロック塀も少なくありません。※2.2ｍまで積めるのは鉄筋が入っている補強コンクリートブロック

2018年に発生した大阪北部地震で、小学校のブロック塀（3.5ｍ）が倒壊し、登校中の児童が巻き込まれて亡くなったという事故を覚えておられる方もいらっしゃるかと思います。

組積造のブロック塀（鉄筋が入っていない）の高さが1.2ｍ（ブロック6段）以上になっている、4ｍ以内ごとに控え壁が設置されていない、などといった場合は倒壊のリスクがありますので、専門家に相談されることをおすすめします。

・耐震診断・耐震補強をしておく

家屋の耐震診断を受け、必要な補強をしておくことも非常に有効です。

耐震診断・耐震改修に対する支援を行っている自治体もありますので、詳しくはお住いの自治体までお問い合わせください。